前出のアカデミー会員の大手映画会社社員はこう語る。
「協会の会員は、映画監督や俳優も含まれますが、その3割ほどが日本映画製作者連盟(=映連)加盟会社の松竹、東宝、東映、角川の大手4社とその系列企業社員により構成されています。4社の製作あるいは配給した作品が有利になるのは当然で、北野監督の批判の背景にはこうした構図があると思われます。また、会員がその年の選考対象となる作品すべてを観賞するのは、ほぼ不可能で、ある程度の興行収入を残していないと評価の対象にすらならないというのが実状。となると、大手が配給する作品が自然と有利になる。ただ、この点については致し方ない部分もあるとは思いますが…」
そのうえで、こう続ける。
「いずれにせよ、同賞の公式サイトには『(協会員によって)郵送された投票用紙を公正なる第三者機関によって集計され』と明記されていますが、いまだにその実態は不透明なままです。このあたりが鮮明になれば、『日本アカデミー賞』に対して批判的な人たちの声も静めることができると思うんですけどね」(同映画会社社員)
同賞が日本を代表する映画賞の一つであることは間違いない。
だからこそ、英断が待たれるばかりである。
